近年は、家族葬という言葉をよく聞くようになりました。ですが、一般葬とどのように異なるのか、また費用がどの程度かかるのか心配な方もいるでしょう。この記事では、家族葬の基本概要と費用について解説します。具体的な内訳と、費用を抑えるコツもあるので、心配がある方はぜひ参考にしてください。
家族葬とは
家族葬とは、身内や親しい友人のみで行う葬儀形式のことです。参列者の人数は1～30人程度で、家族葬向けの小規模な斎場も登場しています。
家族葬の特徴
家族葬の特徴は、生前に故人と深い関係があった人のみが参列することです。例えば、家族や親戚、友人、知人などが家族葬に参列します。故人と関わりが深い人のみの参列となるため、故人との別れを共有でき、充実した時間を過ごせる特徴があります。
家族葬では、僧侶をお呼びするのが一般的です。近年では檀家となっている家庭が減少している理由から、葬儀会社と提携している僧侶を呼ぶこともできます。
家族葬には明確な定義はありませんが、参列人数が少ない葬儀形式を指すことが一般的です。参列人数が少ないという違いがあるだけで、一般葬儀と同様にお通夜や告別式を執り行うことができ、簡易的な宿泊スペースが用意された葬儀場もあります。
家族葬が増えてきた理由
家族葬が増えてきた理由は、昔のようなコミュニティ形成が減っているからです。今でも田舎では地域の人たちと親しくする家庭は多くありますが、それでも葬儀を執り行う家族の負担軽減の意味で、家族葬を選択する場合があります。
また、新型コロナウイルスの流行で、密を避ける傾向も影響しています。葬儀場自体も参列者を減らすよう促すことがあり、少人数で葬儀を行う傾向が強まってきているのも、理由のひとつです。
家族葬のメリット・デメリット
家族葬にはメリットとデメリットがあります。家庭によっては家族葬が向かない場合もあるため、事前の確認がおすすめです。
メリット
お別れの時間をゆっくりと過ごせる
家族葬のメリットは、周りに気を遣わず最後の別れの時間を過ごせることです。大規模な葬儀になると、参列者への連絡や挨拶などがあるため、家族はゆっくり過ごすことができない場合があります。一方で、身内や親しい人のみの家族葬では、周りに気を遣う必要がありません。家族葬は家族の負担が軽くなり、最後のお別れの時間をゆっくりと過ごせるメリットがあります。
費用削減ができる
大規模な葬儀と比べて、家族葬は費用削減ができるメリットもあります。参列者が少ないためお香典の数も少なくなりますが、家族葬は小規模であるため費用が明確になり、自己負担額が分かりやすい点がメリットです。
デメリット
参列者の選定が難しい
小規模の葬儀場を利用することが多いため、参列できる人数が限られているのですが、故人と親しい人が多い場合は、会場の対応人数を超えてしまう可能性があります。
葬儀後の対応の手間
身内だけで家族葬を執り行う場合、葬儀後の対応の手間があります。葬儀当日に参列しなかった人が後日自宅を訪問することとなり、そのたびに対応に追われることとなるため、注意が必要です。特に故人と親しい人が多い場合は、葬儀後の対応に追われることがないよう、お別れ会を別に設けるなどの対策が必要になります。
家族葬の費用の内訳
家族葬でかかる費用は、葬儀費用・接待費・寺院費用の3種類があります。
葬儀費用
葬儀費用は、会場使用料・祭壇料・搬送料・火送料・人件費がセットになった費用です。お通夜や告別式を行うための費用、自宅でも使用する枕飾りや仏衣の費用、遺影費用などが含まれています。プランによっては、遺体安置費用や火葬費用が別料金となる場合があるため、事前の確認がおすすめです。自宅で安置することができずスペースを借りる場合は、日数によって料金が変わります。また、家族葬で参列数が少ない場合は、マイクロバスがなく、自家用車やタクシーを利用する場合があるため、事前に確認してください。
接待費
参列者をおもてなしする食事代や香典返しの費用のことです。家族葬の場合、プランごとに参列者の人数が限定されている場合が多いため、人数が増えると別料金がかかります。
寺院費用
読経や戒名をいただいたお礼として僧侶にお渡しする費用です。お布施・御車料・御膳料がかかります。どのくらいお渡しすればよいか迷うときは、葬儀担当者や菩提寺への相談がおすすめです。お布施の金額に決まりはありませんが、僧侶の人数や戒名の種類により、料金の目安が提示されることがあるため、参考にしてください。
家族葬の費用相場
家族葬の費用相場は、30～100万円と幅があります。費用は葬儀プランや参列者の人数、さらに日数によって大きく異なります。例えば、参列者の人数が少なく1日のみで行うプランでは30万円程度ですが、参列者が多い場合や2日に渡る場合は100万円近くになるのが一般的です。
家族葬は、葬儀会社ごとに3～4プラン用意されていることが多くなっています。低価格のプランは1日葬といって、1日のみで告別式と火葬を済ませる場合があります。お通夜と告別式の2日間執り行うプランでは、参列者の人数により料金が異なっており、参列者が増えるほど料金が高くなる仕組みです。
低価格のプランを選ぶ際には、追加料金の確認が重要です。参列者が増えると追加料金が発生する場合は、もう一段上のプランを選ぶとよいでしょう。また、低価格のプランはシンプルな内容となっていることが多く、オプションで自由に内容を調整でき、自分たちが望む葬儀の形にできます。オプションが発生する場合は、事前に見積もりを取り、予算に合ったプランを選ぶことが大切です。
家族葬の費用で多いのは、60～100万円までの範囲です。参列者が少ない場合は、60万円以下で家族葬を行うこともできます。
家族葬の費用を抑えるコツ
家族葬の費用を抑えたい場合、以下の対策があります。
複数社の葬儀会社から見積もりを取る
葬儀会社によってオプションの取り扱いが異なっているため、事前の見積もりで内容と費用を比較するようにしましょう。可能であれば、事前に見積もりを取ることで、最適な葬儀会社が選べます。
公営斎場を利用する
公営斎場とは、自治体が運営する会場のことです。区民センターなど地域のコミュニティスペースを斎場として貸し出している場合は、民間の斎場と比べて費用を抑えられます。
参列者を減らす
人数が増えるほど会食費用がかかるため、参列者を身内だけに絞る対策もよいでしょう。また、参列者が少ないと会場が縮小され、祭壇や生花の費用が抑えられるメリットもあります。
会食をしない
身内だけが参列する家族葬では、会食しないスタイルも選択できます。1日葬を選び、その日のうちに火葬を済ませると、会食の費用を削減可能です。
補助金や給付金を活用する
自治体が実施する補助金や給付金がないか確認してください。火葬費を補助している自治体もあるので、申請方法や金額の確認がおすすめです。
事前資料請求を利用する
多くの葬儀社では、事前に資料請求や相談をおこなうことで、5,000円から30,000円程度の割引キャンペーンを提供しています。事前資料請求の割引には、条件や期限が設定されている場合が多いため、詳細を確認しておくことが重要です。
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